情報商材の見分け方③特定商取引法とレビューサイト

情報商材の見分け方として、①と②では以下の項目を紹介してきました。

・キーワードは「誰もが」「簡単に」
・返金保証
・二重価格表示

情報商材の見分け方③では、特定商取引法とレビューサイトについて解説します。

チェックポイント④特定商取引法

特定商取引法とは、インターネットを通じて商品やサービスの販売をする事業者が、遵守することを義務付けられている法律です。通販ショップのページには、必ず「特定商取引法に基づく表示」がどこかに記載されています。

わかりやすく言えば、「特定商取引法に基づく表示」が見あたらない商品は、購入しないほうが無難ということです。とはいえ見つかりにくいサイトも非常に多いのですが。

「特定商取引法に基づく表示」には、販売事業者の事業者名や所在地、電話番号やメールアドレス、送料や手数料、返品や返金の方法、中古品を扱う事業者であれば、古物商許可番号が記載されています。

情報商材に限らず、商品やサービスを購入する際には、最低限、販売事業者の所在地や電話番号やメールアドレスを確認することをおすすめします。

情報商材の名前や事業者名でネット検索すると、情報商材のレビューサイトが表示されるケースも考えられます。

レビューサイトの中には、クラウドソーシングサービスなどでライティングのお仕事として受けた方が、賞賛のコメントを記しているものもあるでしょう。

他には、「A」という情報商材の欠点や悪評を並べ立てた後に、「B」の情報商材を紹介するパターンもあります。

こと情報商材に関しては、ネットの評判はあまり当てにしないほうが良いかもしれません。